不動産会社はどのように広告・販売活動をするのですか?
※当サイトの記事には、広告・プロ-モーションが含まれている場合があります
この記事では、実際の不動産会社がどのような広告を出して販売活動を行っているのかをご説明いたします。
忙しい方は目次からどうぞ
家を売るときに不動産会社が行う主な販売活動は4つ
- レインズ(不動産流通機構)への登録
- インターネット広告
- チラシのポスティング・新聞折込広告
- 店頭掲示・見込み客リストへの売り込み
レインズ(不動産流通機構)への登録
あなたが家の売却を不動産会社に依頼した場合、依頼を受けた不動産会社はあなたの物件の情報をまず、レインズ(不動産流通機構)へと登録します。
レインズとは、不動産会社向けのデータベースのことで、全国の不動産会社がレインズへ登録された物件の情報を元に毎日販売活動を行っているわけです。
不動産会社に、「この地域でこれくらいの条件の家を探しています」という買い手が現れた場合、「では、物件を検索してみますね」ということで、レインズの物件の中から条件に合うものをいくつか探して紹介します。
そして買い手が興味を持った物件があれば、その物件の売却を担当している不動産会社に連絡をして、実際の物件を買い手がチェックする「内見」などの具体的販売活動へ進んでいくのです。
ちなみにレインズへの登録は、不動産会社と結ぶ契約内容によって「必ずする」のか「しなくてもよい」のかが変わってきます。
専任媒介という契約を結ぶと、不動産会社は媒介契約を結んだ日から7日間以内にレインズへの登録を必ずしなければいけません。
不動産会社と結ぶ契約内容については、媒介契約とは?専任契約と一般契約の違いを知っておこうの記事を参考にしてください。
インターネット広告
次に大事なのは、インターネット広告です。自社のホームページや不動産売買のポータルサイトに物件情報を掲載する広告の方法です。
家を買う層というのは比較的若い人が多いため、新聞や折込広告よりインターネットで情報収集をしています。
なので、
・at home(アットホーム)
・Yahoo!不動産
・HOME’S(ホームズ)
などの大手不動産ポータルサイト経由の問合わせは、かなり期待できます。
自ら物件情報を検索して探しているわけですから、家の購入はほぼ決定していてあとは条件に合ったものを探すだけという、購買意欲の高い買い手が見つけることができるのが、不動産ポータルサイトを利用するメリットです。
しかし、このような大手の不動産ポータルサイトを利用するには、費用もかなりかかりますので、業者によっては利用をしていないこともあります。
不動産会社を選ぶ際には、販売活動のひとつとして不動産ポータルサイトを利用するのかどうかを前もって確認しておきましょう。
不動産会社の選び方に関しては、この記事を参考にしてください。
参考 失敗しない不動産会社の選び方
チラシのポスティング、新聞折込チラシ
チラシのポスティングや新聞への折込チラシも、家の販売活動として比較的多く利用されている広告のひとつです。
実は家の買い手は近くにいる場合が多いとされています。
同じ区町村の範囲内に住む方が買う確率が非常に高いのです。
- 住みなれた土地から離れたくはないが、もっと広い家に引っ越したい
- 子どもが小学校に入学するので、評判のいい○○小学校の校区内に引っ越したい
などと思っている買主さんが意外と多いということです。
また、地域の資産家の方が、「ちょうど手頃な物件があったから息子夫婦のために購入する」などの思わぬ理由で買い手が見つかる場合もあります。
店頭掲示・見込み客リストへの売り込み
不動産会社の営業マンは横のつながりがある場合が多いので、他の不動産会社の営業マンと連絡を取り、見込み客を探したりもします。
これは意外と強力な販売活動で、人脈の豊富な営業マンになるとかなり多くの見込み客を持っている場合があり、買い手をさらっと見つけてくることも少なくありません。
これが、不動産を売るときは営業マン選びが大事といわれる要因のひとつでもあります。
参考 よい不動産営業マンの選び方・見分け方5つのポイントまた、店頭に売却物件の写真等を掲示したりもしますが、正直なところ広告効果はあまり期待できません。
広告費は売主が負担するの?
家を売るときにかかる広告費は、原則として全て不動産会社が負担をします。
しかし、売主さん自らが広告の媒体を指定して掲載をしたいと頼んだ場合には、「広告費」として請求される場合もあります。
念のため、不動産会社と契約を結ぶときには、広告費はどちらが負担するのか初めに確認しておいたほうが安心です。
まとめ
家を売却するにあたって、広告宣伝活動というのは非常に重要なポイントです。
なかなか家が売れないな?と思っていたら、実は不動産会社がなにも広告活動を行ってなかったという例もあります。
どんな広告媒体に、どのように自分の物件が掲載されているかは、不動産会社にお願いして確認をさせてもらうようにしましょう。
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